東武鉄道/ＡＩで踏切滞留検知　４か所で運用を開始

　東武鉄道(本社･東京都墨田区、都筑豊社長)は12月17日、高精度でリアルタイムのＡＩ画像処理により踏切内の滞留を検知･監視する｢踏切滞留ＡＩ検知システム｣を導入し、今月16日から４か所の踏切で本格運用を開始すると発表した。リアルタイムで踏切内を監視することができ、人や自転車の滞留による踏切事故の削減が期待されるという。
　このシステムは、沖電気工業(本社･東京都港区、森孝廣社長)と丸紅ネットワークソリューションズ(本社･東京都文京区、長尾頼明社長)が共同開発した。骨格検知技術やＡＩエッジ技術などを活用し、踏切に設置したカメラの映像をその場で高精度かつリアルタイムにＡＩ画像処理。遮断機が下りた後、踏切内に滞留する人を検知し、直ちに特殊信号発光機と連動して、接近する列車の運転士に異常を知らせることができる。
　両社は実用化に向け、１年間にわたり同鉄道の踏切で本番の運用に近い形で導入試験を行ってきた。その結果、同鉄道は実運用化が可能と判断したという。
　これまで主に人や自転車が通行する踏切には踏切障害物検知装置が設置されておらず、居合わせた人が非常ボタンを押す以外に列車の運転士に異常を知らせる方法がなかった。