｢勤め先が休業し仕事がなくなった。死にたい｣｢リモートワークで人と会わなくなりさびしい｣――。コロナ禍で深刻な内容の相談が急増している。自殺予防に取り組む｢埼玉いのちの電話｣(事務局･さいたま市)は昨年１年間で２万1986件の相談を受け、全国最多となった。コロナ禍で生活苦を背景に、｢自殺傾向｣といわれる自殺願望を訴える相談が増加傾向にあるが、｢電話がつながらない｣という苦情も多い。回線を増やすには相談員を増やす必要があり、相談員養成が急務となっている。
｢埼玉いのちの電話｣は1991年９月開設。現在、ボランティアの電話相談員264人(実働)が、電話７台、24時間態勢で対応している。年間の相談件数は２万1000件を超え、10年連続で全国最多だ。１件当たりの相談時間は39分で、自殺をほのめかす深刻な内容が増えている。
2020年７月から、新たにフリーダイヤル(☎0120･783･556)による｢自殺予防いのちの電話｣を開設。毎日全国34の｢いのちの電話｣とともに実施している。昨年12月末までにかかってきた電話は全国で２万2954件。そのうち、埼玉で481件受けた。
内容は｢病気で仕事を辞め、アル中になり、妻子は家を出て行った。死にたい｣、｢重度障害の子どもを持つ母親。父から『実家に連れてくるな』と言われ、32年間も行っていない。周りに味方になってくれる人がいない。もう限界｣など深刻なものばかり。
埼玉いのちの電話理事の松井晴美さん(66)は｢長いと３～４時間話を聞くこともある。『飛び込む』と話す受話器の奥で踏切の音が聞こえ、終電が終わるまで電話をつないだ相談員もいた｣と話す。
あえてアドバイスは行わず、聞くことに徹している。内藤武･事務局長(78)は｢専門家でなく、無償のボランティアだからこそできる、聞いて寄り添う姿勢が必要｣という。
受け手不足が深刻
コロナ禍で誰かの支えになりたいと、新規相談員を希望する人の数はここ２年で増えてきた。しかし人手不足はいまだ深刻だ。
相談員になるには、１年半の研修を受ける必要がある。一方で、研修には埼玉では６万円と安くない自己負担金が必要だ。内藤事務局長は｢非営利団体のため、寄付金で活動が支えられている。心苦しいが、やむを得ない｣と話す。
10代、20代の若者の相談を受けようと14年からインターネットによる｢メール相談｣をスタート。昨年１年間で763件の相談があり、その４割が20歳以下だ。ただ、メールは文章にボリュームがあり、回答も複数名でまとめるため時間がかかり、即応が難しい。
内藤事務局長は｢相手に寄り添って、少しでも心の落ち着きを取り戻してもらうことが第一。この理念を大切にしていきたい｣と話している。
10日に説明会
埼玉いのちの電話は、｢電話ボランティア募集説明会｣を10日午後２時から越谷市中央市民会館５階会議室で開く。説明会は事前予約不要。
問い合わせは｢埼玉いのちの電話事務局｣(☎048･645･4322)へ。なお、相談電話は☎048･645･4343(24時間対応)まで。