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文教大学教育研究所所長・今田 晃一さん

2015.8.10 (越谷市)
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 「教育ICT(情報技術)を活用した魅力ある授業づくりをさらに研究をしていかなくては」。
 文部科学省は、2020年度までにすべての小・中学校に一人1台のタブレット端末配布をめざしている。今年度から文科省から「ICT教育活用アドバイザー」にも任命され、教員のための研修や研究会に全国を回っている。
   一方、地元越谷では5年前から「越谷ICT授業づくり研究会」などと関わり、「デジタル教材づくり」などを月に1回、文教大学で、毎回市内小・中学校教諭有志約30人とともに研究している。
 まさに教育現場の過渡期だが、「次期学習指導要領では、主体的・協働的な学びであるアクティブ・ラーニングが重視され、教育ICTを適切に活用することによって、その学びのよさを促進できると考えます。デジタルネイティブ世代の先生に期待されることは多く、教員養成機関である本学の使命もさらに重要」と訴える。
 教育研究所は1991年4月、教育に関わる幅広い研究の推進と社会的貢献を果たす目的で設立された。独自の取り組みとして、「世界の教科書展」を毎年開催している。現在世界23か国約1800冊の教科書を所蔵する貴重な研究機関だ。教育関係者はもちろん一般市民も閲覧OKだ。今年11月には初の試みとして、地元の大袋公民館と共催で、市民を対象にタブレット端末を使った「テレビ電話と映像づくり」講座を開く。今後も越谷市との連携を強化していくという。
 大阪府生まれ、中学校教諭、府教委指導主事を経て、03年に文教大学に着任した。ふだんは、教育学部教授として主に「心理教育課程」の学生に指導している。タブレット端末を使った教材作りには5年前から取り組み、市内の幼稚園や小・中学校で学生が出張しての「特別授業」を昨年から実施している。「子どもたちのタブレット端末への反応は素晴らしい。学習に活かすチャンスだ。楽しくためになる授業を」と笑顔がこぼれる。
 今後は「学生や地元の先生方と連携した魅力あるデジタル教材のWeb サイトのあり方を研究したい」と早くも次を見据えている。
 (安部 匡一)

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