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「認知症」への対応学ぶ・読売会がサポーター講座

2017.9.25(越谷市)
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 読売新聞販売店でつくる一般社団法人「埼玉県東部読売会」(川口一海会長)の越谷支部(斉藤直樹支部長)は14日、越谷市産業会館で、“認知症サポーター”の養成講座「認知症を学び地域で支えよう」を開き、同支部の越谷、三郷、吉川市と松伏町の読売新聞販売店のYC(読売センター)従業員約80人が参加した。今回の講座は、新聞の読者が高齢化している中で、業務上のトラブルをなくし、認知症を正しく理解しようという狙い。

 講師は、三郷市地域包括支援センター「しんわ」所長の入澤光子さん(59)と保健師の原田亜樹子さん(38)。2人の講師は、「認知症は誰もがなる可能性がある」と述べ、症状には、新しいことが覚えられなくなる「記憶障害」や時間、場所、人物が分からなくなる「見当識障害」、複数のことが処理できなくなる「理解・判断力の障害」、計画を立てられなくなる「実行機能障害」があると分かりやすく説明した。

 さらに、完治する薬はないものの、「アルツハイマー型」認知症の進行を遅らせる薬はあるとし、「生活習慣病(糖尿病、高血圧症など)の人が認知症になりやすいことが分かっており、適度な運動とバランスのよい食事が認知症の予防につながる」と強調した。

 また、認知症の人への基本姿勢は「驚かせない」「急がせない」「自尊心を傷つけない」の3つが大切とし、「相手の言葉に耳を傾けて、ゆっくり対応してほしい」と呼びかけた。

 参加者は寸劇で、認知症の高齢者と家族の対応を体験した。「新聞配達時に徘徊者を見かけたらどうすればよいか」「訪問時に明らかに認知症なのに、本人も家族も認めない場合はどうしたらよいか」といった質問に対し、入澤さんらは「見かけたら、交通事故などの記念があるので警察に通報を。認知症の疑いのあるケースは、地域包括支援センターに連絡すれば、専門スタッフが対応する」と答えていた。

 斉藤支部長(47)は「読者が高齢化しており、認知症への理解は不可欠。この講座で対応の仕方が分かり、有意義なものになった」とし、川口会長(59)は「認知症の方への対応は自尊心を傷つけないことが大切。お客さんに認知症の方がいても心に余裕を持って対応するようにしたい」と話していた。
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